組織図

概要

沿革

2024年4月	チェッカーキャブ無線協同組合と業務統合。加盟会社68社となる。
2023年4月	楽天ペイ、銀聯QR、Alipay+(アリペイプラス)の3ブランドを追加し取り扱いを開始
2021年6月	QRコード決済au PAY（エーユーペイ）・PayPay（ペイペイ）・J-Coin Pay（ジェイコインペイ） ・メルペイの4ブランドを追加し取り扱いを開始
2021年4月	チェッカーキャブ無線協同組合と業務提携を開始
2019年7月	QRコード決済Alipay（アリペイ/支付宝）・Wechat Pay（ウィーチャットペイ）の取り扱いを開始
2018年11月	WEBタクからのご注文へ配車開始
2018年7月	全国タクシーアプリからのご注文へ配車開始
2013年11月	タワーネットワークの提携を開始 タワーネットワーク公式サイト
4月	交通系電子マネー・QUICPay・中国銀聯の取り扱いを開始
2月	プレママ安心タクシーサービス開始
2012年12月	スマートフォンホームページ開設
4月	スマートフォンによる配車システム「すぐくるタクシー東京無線版」のサービスを開始
2011年10月	バリアフリータクシー乗務員(ユニバーサルドライバー)教育訓練を開始
4月	ギフトカードの取り扱いを開始
2月	創立50周年 電気自動車の運行を開始
2010年12月	Wi-Fi搭載タクシーを運行(～2011年3月運行終了)
10月	羽田空港定額運賃サービス開始
6月	総務省 関東総合通信局長表彰 を受賞
5月	無線配車センターを杉並区高円寺から新宿区百人町に移転
3月	事務所を杉並区高円寺から新宿区百人町に移転
1月	プライバシーマークを取得
2009年12月	加盟会社全社がグリーン経営認証を取得
2008年 1月	東京無線タクシー全面禁煙化を実施
2007年11月	第4次デジタル無線自動配車システム導入 複数台配車IVR導入
8月	ハイグレードタクシーの導入
2006年11月	携帯電話用ホームページ開設 IVR稼動開始
8月	iD決済取り扱い開始
5月	ホームページを開設
4月	第3次デジタル無線自動配車システム導入 (デジタル無線移動局3,739局、アナログ無線移動局1,591局)
2005年 5月	第2次デジタル無線自動配車システム導入 (デジタル無線移動局3,213局、アナログ無線移動局2,067局)
4月	ETC車載器全車に装着
2004年 6月	デジタル無線自動配車システムを導入 (デジタル無線移動局1,350局、アナログ無線移動局3,755局)
2003年10月	クレジットカード取り扱いを開始
2002年 9月	第7波無線局、第8波無線局免許取得(総移動局数4,772局)
2001年 9月	教育センターが杉並区高円寺から中野区弥生町に移転
2000年 4月	組合名を東京無線協同組合に変更(総移動局数3,036局)
1994年12月	第6波無線局免許取得
1992年 9月	総移動局数2,884局となる
1990年10月	タワーカードシステムの運用開始
1989年12月	新スーパーA.V.M.システムの運用開始
1988年11月	総移動局数2,485局となる。
1986年12月	教育センターで実施している新任乗務員教育が東京都知事に認定される
9月	第5波無線局免許取得(総移動局数2,156局)
1984年11月	第4波無線局免許取得(総移動局数1,756局) 第3次A.V.M.基地局増局実施
5月	組合名を東京無線タクシー協同組合に変更
1982年11月	第2次A.V.M.基地局増局実施
1981年 9月	A.V.M.システム(自動車位置自動表示装置)の本格運用開始
1979年11月	A.V.M.システム(自動車位置自動表示装置)の実験用無線局の免許取得
1978年 3月	3基地局、1200移動局となる
1974年 9月	中小企業庁長官賞を受賞
4月	事務所を中野区弥生町から杉並区高円寺に移転
2月	第3波無線局本免許取得(基地局3、移動局900局)
1969年 4月	第2波無線局本免許取得(基地局2、移動局800局)
1967年10月	東京無線タクシーの統一車色が決まる
1966年11月	東京都中小企業団体中央会へ加入
1965年11月	第2波増波申請と同時に第1波が本免許となる
5月	無線タクシー共同営業を開始(基地局1、移動局309局)
1964年11月	タクシー事業用無線局予備免許取得
4月	事務所を杉並区高円寺から中野区弥生町に移転
1961年 5月	東京陸運局より設立認可 タクシー事業用無線局免許申請
2月	東京城西旅客自動車事業協同組合(現 東京無線協同組合)を設立 事務所を杉並区高円寺に置く